学内サブドメイン

基本情報

本学は, uec.ac.jp を大学の最上位ドメインとして利用しています. 情報基盤センターでは, uec.ac.jp 直下および lab.uec.ac.jp 直下のサブドメイン (〜.uec.ac.jp, 〜.lab.uec.ac.jp) の利用許可審査および管理を行っています.

管理の基本方針

  • uec.ac.jp のサブドメインは,本学の大規模組織(学域,専攻,類,事務局,センター,研究ステーション)などに割り当てます.

  • lab.uec.ac.jp のサブドメインは,本学の中小規模の研究組織(研究室、研究プロジェクトなど)に対して,各研究組織の所属によらないサブドメインとして割り当てます.

  • 上記以外の組織のドメインは,既存のサブドメインのさらに下位のサブドメインとして登録してください.登録手続きは,各サブドメインの管理者にご確認ください.

  • uec.ac.jp 直下および lab.uec.ac.jp 直下のサブドメインは, 1 組織に対して 1 つ の割り当てを原則とします.

  • 学内だけでなく,学外からもどのような組織であるのかをわかりやすくするため,サブドメイン名は 3 文字以上 を原則とします.

  • 次の場合は,サブドメインを予告なく廃止する場合があります.予めご了承ください.

    • サブドメインの管理責任者が退職等で不在となり,後任の管理者が設置できない場合.

    • 管理が実質的に行われていない場合 (サブドメインの管理責任者に連絡が取れない,サブドメインの管理者に DNS を管理する技能等の適性がない,など).

    • 情報基盤センターが情報セキュリティ上のリスクが高いと判断した場合 (サイバー攻撃に利用されている,など).

サブドメインの利用許可申請

注意

  • サブドメインの利用許可後に,そのサブドメイン用に DNS サーバの構築や DNS レコードの登録が必要です.

  • ウェブやメール等のサービスをサブドメインで利用するためには,上記に加え,サーバ等の準備が必要です.

  • 情報基盤センターの バーチャルドメインサーバ 利用をお勧めします.

サブドメイン利用の流れは以下のとおりです.

  1. サブドメイン利用許可申請

情報基盤センター申請書一覧サブドメイン申請書 を,情報基盤センター業務事務室 (東 3 号館 4 階) に提出してください. 8 営業日以内にサブドメイン利用の可否を審査し,結果を 申請者ドメイン管理責任者 の UEC アカウントのメールアドレスに連絡します.

  1. サブドメインの登録 (DNS サーバの立ち上げ)

利用許可を受けたら, 次のいずれかの方法で 1 ヶ月以内 に DNS サーバを構築し,サブドメインの情報を DNS サーバに登録してください. 期間内に有効なサブドメインの情報が DNS サーバに確認できない場合,ドメイン管理責任者不在と判断して,利用許可を取り消す場合があります.

新たに DNS サーバを構築する

DNS サーバを構築し, support@cc.uec.ac.jp 宛に 件名を「サブドメイン: DNS サーバ登録依頼」 として DNS サーバのホスト名DNS サーバのグローバル IP アドレス をご連絡ください.

バーチャルドメインサーバの DNS サーバ運用サービスを利用して DNS サーバを設置する

バーチャルドメインサーバ を参考に,利用手続きをしてください.

情報基盤センターの DNS サーバに,ドメイン情報の登録を依頼する

support@uec.ac.jp 宛に 件名を「DNS レコード登録依頼」 として,サブドメインに登録する DNS レコードをお送りください. この方法による登録では数件程度の DNS レコードを想定しています. 多数の DNS レコードを管理する場合は,上記 2 つの方法のいずれかをご検討ください.

サブドメイン登録情報の変更

サブドメインの登録情報 ( ドメイン管理責任者 など) を変更する場合は, サブドメインの ドメイン管理責任者 から,support@uec.ac.jp 宛に 件名を「サブドメイン登録情報変更」 として,変更内容をお送りください.

注意

サブドメイン自体を変更するは,登録情報の変更ではなく, サブドメインの廃止 を行い,改めて サブドメインの利用許可申請 をしてください.

サブドメインの廃止

組織の廃止や統合でサブドメインが不要になった場合, ドメイン管理責任者 から,support@uec.ac.jp 宛に 件名を「サブドメイン廃止」 として,廃止予定日をご連絡ください. メールサーバなどを運用している場合,サブドメインの廃止と共にメールが不着になります. 十分な余裕を持って廃止予定日を設定してください. 必要に応じて,情報基盤センターと廃止手順等についての事前協議を行ってください.